第28回　問題84～90　社会調査の基礎

郵送調査，留置調査，個別面接調査，電話調査の中で，実対象数を同じとすれば，調査の実施に当たっての経費と労力が最もかかるのは，郵送調査である。

2　

電話調査は，調査員が質問をしながら調査票に書き取る自計式調査である。

3　

「全国世論調査の現況（平成 26 年版）」（内閣府）によると，公的機関，大学，メディア，企業が実施した調査の中で最も多かったのは，留置法である。

4　

訪問面接調査法では，記入要領を理解した調査員が，調査対象者との面接で聞き取った内容を調査票に記入する。

5　

調査票への記入の仕方として自計式は，他計式と比べて，質問の意味を正しく理解し，回答を正しく記入しやすい。

大小関係を示すことができるのは，名義尺度と比例尺度の 2 つだけである。

2　

意味のある算術平均を算出できるのは，間隔尺度と比例尺度の 2 つだけである。

3　

中央値を算出できるのは，順序尺度と間隔尺度の 2 つだけである。

4　

最頻値を算出できるのは，順序尺度，間隔尺度，比例尺度の 3 つだけである。

5　

カテゴリーごとの分類ができるのは，順序尺度，間隔尺度，比例尺度の 3 つだけである。

質問文の中で専門用語を用いる場合，まず，その用語の認識について確認する濾過（ろか）質問を行った上で，その用語を知っている者のみに尋ねることが望ましい。

2　

質問項目の順番が後になるほど，回答者の集中力が低下するため，複雑な質問から順に配置することが望ましい。

3　

質問紙における回答の形式は，自由回答法を主とし，必要に応じて選択肢法を用いることが望ましい。

4　

回答の形式として選択肢法を用いる場合，想定される選択肢を網羅するため，選択肢の数が多いほど望ましい。

5　

キャリーオーバー効果を避けるため，質問の配置は，内容に関係なくランダムな順番で行うことが望ましい。

値は 0 から 1 の範囲の間で変動する。

2　

2 つの変数の因果関係を表すものである。

3　

年齢と所得の相関係数は，所得が円単位でもドル単位でも同じ値になる。

4　

2 つの変数の間に完全な相関がある場合，散布図は円形になる。

5　

2 つの順序変数の関連の強さを測る指標である。

対象者の選定は，有意標本抽出によって行われる場合が多い。

2　

参加者間の相互作用が起こらないように，司会者が気をつける。

3　

記録係は，参加者の非言語的反応について記録をする必要はない。

4　

一度に参加する人数は，多いほど良い。

5　

質問は，参加者が明確に回答できるように選択式を基本とする。

研究対象について，非参与的に観察し，研究を行うものである。

2　

質的調査が用いられ，質問紙調査のような量的調査は用いられない。

3　

目的は，科学的な因果関係の検証である。

4　

計画，実施，事実発見の循環が，基本プロセスとして提唱されている。

5　

調査を通じて得られた知見を実践活動と結び付けてはならない。

インターネット調査は，調査対象がインターネット利用者に限定されるため，目標母集団に照らして，調査漏れが生じやすい。

2　

発言の当事者を特定できないインターネット上の掲示板の書き込みは，社会調査の分析対象として活用することができない。

3　

国勢調査では，インターネットで回答することができない。

4　

調査票調査の自由回答や介護記録の記述など大量の文字データの分析には，コンピューターを活用することができない。

5　

国の統計データについては，一つに集約されたポータルサイトが整備されている。